デリバティブ・ビジネス入門―エクイティの現場ノウハウ

2007年の本。著者は、証券会社でエクイティ・デリバティブズに関わってきた方である。曰く・・・先物価格は現物株と違って配当金を貰えないので配当金分だけ安く評価される一方、現物株購入代金にともなう金利コストがかからないのでその分は高く評価される。ゆえに、「現物株式価格－配当＋金利」が先物の理論価格となる。現物株式の将来予想など微塵も反映されていない。日経２２５の銘柄入れ替えのとき、外される銘柄Ａは引けで急落し、組み入れられる銘柄Ｂは引けで急騰する。なので、ファンドマネージャーは、引けの手前から銘柄Ａをショートし、銘柄Ｂをロングしておき、引けで銘柄Ａを買い戻し、銘柄Ｂを売却することで儲ける。銘柄入れ替え日の翌日は、リバウンドが修正されるので株式市場の時価総額は変化していない。銘柄入れ替えに便乗して取引した人たちは利益を得るが、その利益を負担しているのはインデックス投資家であり、彼らは入れ替え日の終値で（急落している）銘柄Ａを売り、（急騰している）銘柄Ｂを購入する羽目になっている。セールスは顧客のニーズをつかみ、商品設計者であるストラクチャラーにニーズを渡す。ストラクチャラーは、ニーズに対応する既存商品を掘り出してくる。なければ新たに商品開発する。トレーダーは、ストラクチャラーから投げ出された商品に価格を出す。既存モデルで価格計算できないのであれば、クォンツに頼んでモデルを開発してもらう必要がある。トレーダーの仕事は、専門家がつくったプライシングモデルを使って価格計算をする、あるいは、そこから算出されるリスク指標をコントロールするようなポジション作成にいそしむこと。オプショントレーダーは、オプションそのものを売買するのではなく、「ボラティリティを安く仕入れて在庫しておき値上がりしたら在庫処分する、あるいは、ボラティリティを先に高く売っておいて値下がりしたら買い戻す」ことを生業としている。コールオプションは株価上昇に対して価値が上昇する。株式のショートポジションをもてばデルタヘッジできる。ただし、株価の低いところでは株価にあまり反応せず（行使価格よりも低い領域）、株価の高いところでは敏感に反応するので、株価に応じてショートすべき株式の量を調整する必要がある。コールオプションを買って、株のショートポジションを動的に調整する場合、株価が激しく変動するとリヘッジ（ヘッジ株数の調整）のチャンスが出てくるため売買益が積み上がりやすい。一方、株価の変動が小さいとリヘッジのチャンスが小さいので、コールオプションに支払ったプレミアムの方が大きくなり赤字となる。ボラティリティを安く買うとは、自分が予想する将来ボラティリティよりも低いインプライドボラティリティでオプション取引がされていたので、そのオプションを買ったという意味。オプショントレーダーは、株を安く買い、高く売るのと同じ感覚でボラティリティを売買する。オプショントレーダーは、まったく株価の上下変動のリスクを取らないというわけではない。上下変動に賭けようと考えたときにはわざとデルタヘッジをずらして株価変動リスクが生じる状態で保有する。取りたいリスクを機動的に取って稼ぐのがトレーダーの使命。空売りできない銘柄は市場価格が理論価格に比べて大幅にディスカウントされやすい。空売りのコストが非常に高いため、理論価格が低くなってしまう。優先株は、配当金の支払、あるいは、残余財産の分配が普通株主に対して優先される一方、議決権がないものが多い。2000年以降に事業法人が発行した優先株は銀行への第三者割当増資という形態をとっていたので市場に流通していない。デッドエクイティスワップだった。流通市場が存在しないのでそのままだと優先株は保有しづらいから、ほとんどの場合は、普通株へ転換可能な設計となっている。この点において、新株予約権付社債に似ている。上場企業が自社株を買う場合、市場から買い付ける方法と特定株主から買い付ける方法がある。全株主に対して公平であるべきだから、通常、企業は買い戻しの告知を行ってから後に市場で買い付ける。金庫株は自由に市場で処分することはできない。新株発行の手続きに準ずる処分方法しか認められていない。金庫株が解禁になってからは、自社株の保有が許されるようになったのと引き換えに処分方法が厳格に定められた。実際には、ストックオプション行使の際の交付株券、株式交換による会社買収の際の交付株券などで使われることが多い。などなど。